秀明大学の創立者である川島寛士先生は、優れた人物を育成し国家の繁栄を図ることを目的に、「常に真理を追究し、友情を培い、広く社会に貢献する人間形成を行う」という建学の精神と「知・技・心の調和のとれた人材を育成する」という教育目標を掲げ、1988年（昭和63年）に本学を開学されました。
本学は、その建学の精神、教育目標に基づき、実学重視のカリキュラム、イギリス留学、学生寮における人間形成、資格取得をめざす夜間特別ゼミナールなど、特色ある教育を実践し、21世紀の国際時代をたくましく生き抜く「秀明エリート」を育てます。
| 1988年 | 千葉県八千代市に八千代国際大学として創立 |
|---|---|
| 1989年 | 体育館竣工 |
| 1992年 | 英国立ケント大学内にChaucer College Canterbury（秀明カンタベリー大学)設立 |
| 1994年 | 図書館棟竣工、茶道会館竣工 |
| 1996年 | 秀明ホール棟竣工 |
| 1998年 | 大学名を秀明大学と改称 |
| 2001年 | 政治経済学部を総合経営学部に改組 |
| 2004年 | 第二学生寮竣工 |
| 2005年 | 秀明ＩＴ教育センター棟竣工 |
| 2006年 | 英語情報マネジメント学部 設置 |
| 2008年 | 学校教師学部 設置、学校教師学部A棟竣工 |
| 2009年 | 観光ビジネス学部 設置 |
| 2011年 | 第三学生寮竣工 |
| 2012年 | 陸上競技場竣工 |
| 2014年 | 学校教師学部B棟竣工 |
| 2015年 | 秀明大学ウォーターポロアリーナ竣工 |
| 2017年 | 看護学部 設置、看護学部棟竣工 | 現在 | 在学生数1918人（2018年5月1日現在） |
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学校法人秀明学園秀明大学は未来を担う人材の育成のために、教育・研究環境の整備・充実に取り組んでおります。
これまでも多くの方のご理解とご協力により発展してまいりましたが、今後もより良い教育環境を実現するために、卒業生の他、広く社会各層からのご支援をよろしくお願い申し上げます。
なお、本学は文部科学省から寄付金募集について、特定公益増進法人の証明書交付を受けており、以下の基準により個人または法人の所得から控除され、税制上の優遇措置を受けることができます。
寄付金が2千円を超える場合、その超えた金額が当該年の所得から控除されます。（寄付金の額が所得金額の40%を超える場合は、40%が限度となります。）
ご寄付いただきました際には、本学が発行する「寄付金領収証」および「特定公益増進法人の証明書写」をお送りしますので、確定申告の際には、双方を所轄税務署へご提出ください。
2008年度の税制改正に伴い、特定公益増進法人の認可を受けている学校法人が、自治体の条例によって認定された場合、住民税が寄付金税額控除の対象となりました。個人がその年に支出した寄付金の額が2千円を超える場合で、住民税を納税されている自治体が認定した学校法人に寄付された場合は、住民税の控除を受けることができます。なお、詳細は住民税を納税されている自治体にお問い合わせください。
寄付金額が当該事業年度の損金に算入されます。 損金算入にあたっては特定寄付金（寄付金を一定の限度額まで損金に算入できる）と受配者指定寄付金（寄付金の全額を損金に算入できる）とがあります。
特定寄付金一般寄付金の損金算入限度額と別枠で、これと同額まで損金として算入できます。
［損金算入限度額の計算方法］
損金算入限度額＝（(a)資本基準額＋(b)所得基準額）×1/2
(a) 資本基準額＝資本金額（期末資本金額＋期末資本積立金額）×事業年度月数÷12月×2.5÷1,000
(b) 所得基準額＝当期所得金額×2.5÷100
ご寄付いただきました際には、本学が発行する「寄付金領収証」および「特定公益増進法人の証明書写」をお送りします。
学校法人に対する企業等法人からの寄付金をいったん日本私立学校振興・共済事業団が受け入れ、そののち、同事業団から寄付者の指定した学校法人へ配付されます。国や地方公共団体への寄付金と同様、寄付金全額の損金算入が可能となります。この手続きに関する詳細は総務課へご連絡ください。
入金方法、税制上の優遇措置等詳細は秀明大学総務課までお問い合わせください。
本学は平成27（2015）年度に(財)日本高等教育評価機構による大学機関別認証評価を受審し、平成28（2016）年3月8日付で同機構から「日本高等教育評価機構が定める大学評価基準を満たしていることを認定する」 との通知を受けました。
